若い方の憧れの職業の一つ「ウェディングプランナー」。
プランナーになるには専門的な知識や経験が必要?そんな疑問に現在の業界の状況を踏まえお答えします。
未経験でウェディングプランナーになれる?
結論、未経験でウェディングプランナーにはなれます。
世の中にはウェディング専門の学校があり、その道を経てから出ないとプランナーにはなれないというイメージがあるかもしれませんが、全くそんなことはありません。
むしろ全くブライダルに精通していないからこそ、結婚式というものに対して新鮮な価値観を持っているため、重宝される、なんてこともあったりします。
▼専門学校未就学から2年で素敵なプランナーとしてお仕事をされている方の紹介動画
ブライダル業界の就職・転職市場の現状
皆さんもご認識があるかとは思いますが、いまブライダル業界は苦しい状況にあります。
コロナによりキャンセルが発生したり、そもそも結婚式を挙げないカップルが増えたりと経営に大きな打撃を与えられた会社も少なくありません。
売り上げ・利益が上がらず人員削減を迫られた会社もあります。
とはいえコロナが明けた今、ウェディングニーズは徐々に上がってきており、結婚式を挙げるカップルが増えたり、結婚式招待人数や1組あたりの挙式費用も増えてきています。
そうなると再び仕事は忙しくなり、人手が不足してきます。
つまり今ブライダル業界では圧倒的な売り手市場となっているのです。
もともと専門学校卒や経験者を中心に採用活動を行っていた会社もいまや未経験枠をかなり増やして採用を行っています。
就職・転職する際に気をつけるべきこと
ではブライダル業界に就職・転職する際に何を気をつければいいのでしょうか?
①労働環境の確認
まずは労働環境。ブライダル業界は以前はかなりブラックな業界だと言われておりました。
今も一部その名残が残っている会社もありますが、今は大分改善してきております。
ブラックな環境を放置していると離職率が上がり、一層人手不足が加速するからです。
とはいえこの数年で完璧に労働環境を整えるというのも難しい話ではあります。
そのため、最低限許容できる休日数や残業見込み時間、給与、福利厚生などの待遇は見ておきましょう。
複数の企業の条件を並べて横比較するのがオススメです。
②業務範囲の確認
ウエディングプランナーと言われている職種にも大きく2つ種類があります。
このどちらを担当することになるのか、どちらも担当できるのかを事前に確認しておきましょう。
1.新しいカップルを獲得する「新規営業」
2.成約済みのカップルに結婚式のプランを提案する「既存営業」
え、ウェディングプランナーって営業なの、、、?と思われた方もいると思います。
そうなんです、実はウェディングプランナーって営業なんです。
1.「新規営業」のプランナーはその名の通り自社のブライダルフェアに来たカップルに対して「うちで結婚式をあげませんか?」と営業をして、他社ではなく自社に決定してもらえるように促します。
2.「既存営業」のプランナーのメイン業務は結婚式を組み立てることなのですが、ここにも営業要素は隠れております。
それは「単価アップ」です。
すでに成約をしたカップルでもまだ初期段階では費用明細は確定していません。
そこでカップルのニーズを汲み取りながら料理グレードや演出・装飾等をうま〜く追加提案をして結婚式に充てていただくお金を増やしていくお仕事となります。
結婚式場の売り上げ=「結婚式組数×組単価」となっており結婚式組数は新規営業が、組み単価は既存営業が追いかけるという構造になっています。
③評価制度の確認
労働環境と同様ここ数年で改善はしてきているものの、依然として給与水準の問題は起こっております。
これの主な要因は初任給ではなくその後の上がり幅にあります。
ウェディングプランナーの初任給は他の業界・職種と比較してそこまで大きく開いているわけではありません。
ただその後の上がり幅に差があります。
これも離職率悪化の要因となっているため、近年改善を急速に行なっている会社が増えてきています。
具体的にどんな評価制度があるのか?それによって実際にどれくらいの割合の人がどれくらい給与が上がったのか?は把握しておいた方が良いです。
ただこの給与・評価に関わることは採用面接の際には直接聞くと外側だけを見てプランナーの中身を見ていないのではないか?=プランナーには本当は興味がないのではないか?と思われてしまうケースもあります。
なのでここの観点については転職をサポートしてくれる方に間接的に聞いてもらうようにすると良いでしょう。
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このUZUZというサービスでは担当のキャリアカウンセラーが親身になって就職・転職のサポートをしてくれます。
ブライダル業界への就職はもちろん、その他の業界への就職も可能です。
利用したからといって必ず転職をしないといけないというわけではないので、今の自分だとどんな会社にチャレンジできるのか、どれくらい年収を上げることができるのか、など少しでもお悩みがある方はまずは相談だけでもやってみることをオススメします!
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